災害大国に住むからには確認必須！ハザードマップの見方や土地選びの際の注意点について

近年、日本各地で異常気象が増加していることが報告されています。九州地方では毎年当たり前のように大雨による水害のニュースが報道され、北陸地方では線状降水帯が発生して土砂崩れや洪水などの被害が起こっています。また、水害のほかに2024年1月1日の能登半島地震なども記憶に新しいかと思います。
そんな自然災害から身を守るために、いま「ハザードマップ」が改めて注目されています。今回はその「ハザードマップ」について、いくつかポイントをピックアップしながら解説していきます！

目次

• ハザードマップとは？
• ハザードマップの見方と土地選びにおける注意点
  －洪水浸水想定区域
  －土砂災害警戒区域/土砂災害特別警戒区域
  －津波被害警戒区域
• まとめ

ハザードマップとは？

ハザードマップとは、自然災害が発生した場合の被害を想定し、被害のある地域、被害範囲、そして避難場所などを地図上に表示したものです。ハザードマップで確認できる主な災害の種類は以下の通りです。

• 洪水
• 内水
• 土砂災害
• 高潮
• 津波
• 火山
• 地震

災害が多い日本において、それぞれの地域に潜む様々なリスクを予め確認しておくことはとても重要です。たとえ今まで被害がなかった地域でも、近年の異常気象により被害が出てくるところも今後増えるのではないかと予想されます。
これから土地を探して新築を建てようと考えている方は、土地を決める前にハザードマップは必ず見ておくべきでしょう。
とはいえ、中には「ハザードマップの見方が難しい」「検索方法が分からない」という方もいらっしゃるかと思います。
次のステップでは、画像付きでハザードマップの見方と土地選びにおける注意点を簡単にご紹介していきます。

ハザードマップの見方と土地選びにおける注意点

それでは早速、ハザードマップの見方について解説していきます。
まずは国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」を開きます。こちらは誰でも無料で、かつ手軽に全国のハザードマップをチェックすることができるサイトです（画像①）
ハザードマップには、地図上に災害リスクに関する情報や道路防災情報を表示できる「重ねるハザードマップ」と、各自治体が作成したハザードマップへアクセスできる「わがまちハザードマップ」の2種類ありますが、この記事では重ねるハザードマップの使い方をレクチャーします！

画像①（引用：ハザードマップポータルサイト (gsi.go.jp)/国土交通省 より）

最初に、確認したい地域と災害の種類を選びます。
下の画像②は、場所を弊社の金沢展示場付近に、災害の種類を「洪水」に設定しています。さらに画像左の「選択中の情報」から「洪水浸水想定区域（計画規模（現在の凡例））」という項目を選択しています。
洪水ハザードマップは想定される浸水の高さごとに色分けがされており、色がない（白色）部分は災害リスクが少ないエリアであると判断されています。

画像②（引用：ハザードマップポータルサイト (gsi.go.jp)/国土交通省 より）

洪水浸水想定区域

洪水浸水想定区域（赤い〇で囲んでいる項目）では、10年～100年に1回程度の大雨が降った時に河川が氾濫した際の浸水が想定される区域と水深を確認することができます。
画像②を見ると、タカノホーム金沢展示場が建っている地域は洪水浸水想定区域に該当していないことが分かりますね。ただ、川が近くにある地域は河川の氾濫や浸水被害に注意が必要です。特に金沢市は川に囲まれているため、洪水浸水想定区域が広めに分布されています。「100％水害を避けたい！」となると、山手に移動するか洪水浸水想定区域外を選択するほかありません。
しかし土地選びの条件上、100％避けることは難しいと思いますので、その場合は建物で工夫する必要があります。具体的にどのように対策すればよいかは今後のブログでご紹介するとして、一旦ここではざっくりとまとめてみました。

• 立地を変える
• 土砂災害の起こりにくい山手で土地を探す
• 盛土して宅盤面を高くする
• 高基礎/深基礎にする

いくつか方法はありますが、やはり土地のエリアを変えることが一番の安全に繋がりますね。

土砂災害警戒区域/土砂災害特別警戒区域

次に、土砂災害警戒区域/土砂災害特別警戒区域についてです。
下の画像③は、先程設定した洪水のハザードマップに「土砂災害」を追加しています。さらに画像左の「選択中の情報」から「急傾斜地の崩壊（黄は警戒区域、赤は特別警戒区域）」「土石流（黄は警戒区域、赤は特別警戒区域）」「地すべり（黄は警戒区域、赤は特別警戒区域）」という項目を選択しています。

画像③（引用：ハザードマップポータルサイト (gsi.go.jp)/国土交通省 より）

黄色や赤色といった色が付いている部分に注目すると、金沢市では山側環状沿いの地域に多く該当していることが確認できますね。大雨により地盤が緩み土砂崩れが起こってしまう危険性のあるエリアは、イエローゾーン（土砂災害警戒区域）やレッドゾーン（土砂災害特別警戒区域）と呼ばれる区域に分類されます。
土地資料を見る際、イエローゾーンやレッドゾーンに該当している地域の場合は資料にもきちんと記載されていますが、記載されていない場合でも土砂災害のリスクはありますので、現地の確認や近隣の方に聞いてみるのもいいかもしれません。
ちなみにレッドゾーンに該当している地域だと、長期優良住宅の認定を受けることができないため注意が必要です。国の補助金を受ける場合などは忘れずにチェックしてみてください。

津波被害警戒区域

最後に、津波被害警戒区域についてです。
下の画像④は、災害の種類を「津波」に設定しています。さらに画像左の「選択中の情報」から「津波浸水想定（想定最大規模）」という項目を選択しています。

画像④（引用：ハザードマップポータルサイト (gsi.go.jp)/国土交通省 より）

石川県や富山県は海に面している地域が広いので、日本海側で大きな地震が起きた時に津波の被害に遭うリスクが高い可能性があります。実際、2024年1月1日の能登半島地震では石川県、富山県、新潟県の沿岸地域で津波の被害が出ました。
金沢港周辺の津波ハザードマップ（画像④）では、津波の浸水想定深さは0.5ｍ～3ｍに設定されていますが、あくまで想定ですのでリスクが低いとは決して言い切れません。
また、沿岸地域では、津波の想定に加えて建物の塩害対策も必要となります。